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情報公開

教育機関として
情報を公開しています

TSM渋谷では、公的な存在である教育機関としての説明責任を果たすとともに、
更なる教育の向上並びに運営の改善を図るために、以下の情報を公開しています。

各学科等の教育

パフォーミングアーツ科

カリキュラムポリシー (教育課程の編成・実施の方針)

  • 1 .企業プロジェクトを通じて、業界のニーズに合わせた作曲、作詞のスキル、表現力、創造力、コミュニケーション力を身に付けていく。
  • 2 .ヴォーカリスト、ミュージシャンとして必要な技術を習得しながら、新しい機器、ソフトウェア、アンサンブル力、エフェクトなどの基礎的なスキルを強化し、幅広く対応できる能力を身に付ける。
  • 3.海外提携校の教育と連携 (バークリーメソッドの取り入れ)や、Musician's International Programを通して外国人講師による授業を開講し、世界水準の基礎力と技術を身に付ける。

音楽テクノロジー科

カリキュラムポリシー (教育課程の編成・実施の方針)

  • 1.トップ企業との高度な産学連携。企業プロジェクトでは目的を明確化し、スケジュールやプロセスを考え結果の出せる企業プロジェクト、カリキュラム。
  • 2 .クリエーター系では、産学連携に基づいた企業課題を通じて業界のニーズに合わせた作曲、作詞のスキル、表現力、創造力、コミュニケーション力を身に付けることができるカリキュラム。
  • 3.DX時代に対応できるITに関する知識・技術が持てる複合的カリキュラム。
  • 4.社会人基礎力と技術を養うための基礎科目専門カリキュラム。
  • 5.学生間でコミュニケーションがとれ、マインド、スキルをバランスよく養うカリキュラム。

スーパーeエンターテインメント科

カリキュラムポリシー (教育課程の編成・実施の方針)

  • 1.トップ企業との高度な産学連携。企業プロジェクトでは目的を明確化し、スケジュールやプロセスを考え結果の出せる企業プロジェクト、カリキュラム。
  • 2.クリエーター系では、AI やプログラミングなどの最先端テクノロジーの活用、産学連携に基づいた企業課題を通じて業界のニーズに合わせた作曲、作詞のスキル、表現力、創造力、コミュニケーション力を身に付けることができるカリキュラム。
  • 3.グローバルにビジネスを展開するため、コミュニケーションスキルとしての英語力を習得するためのカリキュラム。
  • 4.マネジメント/経営に関する知識と、セルフマネジメント/チームマネジメントを行う上で必要な考え方・行動指針を習得し実践していくためのカリキュラム。

履修、試験、および進級・卒業の認定に関する事項

東京スクールオブミュージック専門学校渋谷では以下のディプロマポリシーを策定し、学則、細則に則り進級、卒業を認定しています。

パフォーミングアーツ科 ディプロマポリシー (卒業認定・学位授与の方針)

  • 1.業界が求める即戦力の人材として、専門的知識・技術を習得し、業界の求めるアーティストになるための「創造力」と「表現力」を身に付け、仕事を通して人に感動を与え、社会に貢献できる人材。
  • 2 .語学力、国際感覚を磨き、グローバルに活躍し、デジタルメディア・テクノロジーを活用し、セルフプロデュース力を身に付けた人材。
  • 3.キャリア開発の中で業界に必要なコミュニケーション力、セルフマネジメント力、マーケティング力を身に付け、業界で活躍できる人材。

音楽テクノロジー科 ディプロマポリシー (卒業認定・学位授与の方針)

  • 1.業界が求める即戦力の人材として、専門的知識・技術を習得し、「創造力」と「表現力」を身に付け、仕事を通して社会に貢献できる人材。
  • 2.ホスピタリティマインド、コミュニケーション力、チームワークなどマネジメントの重要性を理解し、業界でリーダーシップを発揮できる人材。
  • 3.主体的に行動ができ、クリエーターとしてセルフプロデュースできる人材。
  • 4 .未来の音楽エンターテイメント業界を支えるような、専門性を身に付け新しい体験や価値観を創造できる人材。

スーパーeエンターテイメント科 ディプロマポリシー(卒業認定・学位授与の方針)

  • 1.産学連携を通した取り組みによる専門的な実践力、職業人に必要な挨拶を基本としたコミュニケーション力、海外プログラムを通して養われたグローバルな視点を持ち合わせた人材。
  • 2.DX時代における「エンターテイメント×テクノロジー」の重要性を理解し、積極的にテクノロジーを取り入れられる知識を持ち、デジタルコンテンツ制作、新しい価値を創造できる人材。
  • 3.道具として英語を使え、国内外問わずグローバルにビジネスを展開できる人材。
  • 4.マネジメント/経営に関する知識をもとに、セルフマネジメント/チームマネジメント(企画・集客・運営)を実践し、社会や業界をリードできる人材。
  • 5.豊かな創造力で夢と感動を与えることのできる人材。
  • 6.個の力の時代を勝ち抜く 圧倒的なスキルを持った人材。

キャリア教育・実践的職業教育

様々な教育活動・教育環境

学生納付金・修学支援

  • 本校は令和元年9月20日付で、大学等における修学の支援に関する法律(令和元年法律第8号)による修学支援の対象機関となりました。

学園(法人)の財務

職業実践専門課程について

平成26年度より文部科学省が新たに創設した学校制度「職業実践専門課程」がスタートします。

これは、文部科学省が定める要件を満たす学科に対し、同大臣が認定するもので、開校以来、「実学教育」「人間教育」「国際教育」の理念の下、即戦力となる職業人教育を行ってきた本校学科も認定されました。
特に本校では、開校以来様々な企業課題や企業プロジェクトに取り組むなど、産学連携教育システムを教育の柱とし、多くの即戦力としての人材を各業界に輩出して参りました。
今後とも、業界と直結した専門学校として、スペシャリストを目指す学生一人ひとりの夢の実現をサポートしていきます。

認定学科

※職業実践専門課程の概要(平成25年8月30日文部科学省生涯学習政策局通知より)

目的

専修学校の専門課程であって、職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成することを目的として専攻分野における実務に関する知識、技術及び技能について組織的な教育を行うものを文部科学大臣が認定して推奨することにより、専修学校専門課程における職業教育の水準の維持向上を図ることを目的とする。

認定に関する主な要件

  • 1.就業年限が2年以上であること。
  • 2.専攻分野に関する企業、団体等との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行ってること。
  • 3.企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習の授業を行っていること。
  • 4.全課程の修了に必要な総授業時間数が1700時間単位時間以上又は総単位数が62単位以上であること。
  • 5.企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。
  • 6.学校教育法施行規則第189条において準用する同規則67条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
  • 7.前号の評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。
  • 8.企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。